経営コンサルティングファームのボストン コンサルティンググループ （以下、 bcg） 7月 22日、小中高生の子どもを持つ全国の保護者 2.000 人を対象に 7 月上旬に実施した、休校中の学習状況や今後の学びに関するアンケート調査の結果を発表しました。休校を受けて多くの家庭が ict を活用した学習を経験したことで、新たな学びの在り方への保護者の期待は高まっています。
休校中、子どもの学びに不便を感じた家庭は 8 割。学習時間や学習意欲も全体的に悪化
新型コロナウイルスによる休校中、およそ 8 割の家庭が子どもたちの学びに何らかの不便を感じていました。また、学校が提供した学習プログラムに対し、「保護者の負担が大きい」などの理由で約 7 割が不満と回答しました。休校中の子どもの学習時間・学習の質・学習意欲は、全体的には悪化したと答えた保護者が多い一方で、学習意欲が向上したと答えた保護者も 1 割程度いました。デジタル主体の学習を行っていた家庭 （デジタル教材またはリアルタイムのオンライン授業による学習が学習時間全体の 30 ％以上と回答した家庭） はその割合が高い傾向があり、「学びの ict 化」の重要性が浮き彫りになりました。
「学びの ict 化」が進み、一定数の子どもが ICT を活用
休校により、一定程度の家庭が「学びの ict 化」を経験しました。休校中に学習に使用していた教材やツールについてたずねたところ、小中高生全体で、リアルタイムのオンライン授業は 25 ％、動画、ドリルなどのデジタル教材は 39 ％が使用したと答えました （図表 図表 1） 。ただし、高校生でも自分専用のデバイスを持っている子どもは 4 割にとどまり、 を使用しなかった家庭では を使用しなかった家庭では ict 環境がネックになっていた可能性があります。 || 3474 == 学校再開後も） 。ただし、高校生でも自分専用のデバイスを持っている子どもは 。ただし、高校生でも自分専用のデバイスを持っている子どもは 4 を使った学習の継続を希望する保護者が を使った学習の継続を希望する保護者が を使用しなかった家庭では を使用しなかった家庭では 環境がネックになっていた可能性があります。 |経験を受けて、保護者の意識は変化しつつあります。学校／学校以外でのデジタル教材の使用など ICT を活用した学習について、学校再開後も「継続を希望する」または「一部の継続を希望する」と答えた保護者は合わせて 8 割以上に上りました （図表 2）。
学校再開後もICTを使った学習の継続を希望する保護者が8割以上
休校中の経験を受けて、保護者の意識は変化しつつあります。学校／学校以外でのデジタル教材の使用などICTを活用した学習について、学校再開後も「継続を希望する」または「一部の継続を希望する」と答えた保護者は合わせて8割以上に上りました（図表2）。
また、学校の位置づけについても認識の変化がみられます。感染拡大の第 2 波、第 3 波が生じた場合にもできるだけ登校できることを希望する保護者が 5 ～ 6 割だった一方、感染症終息後において、学びの選択肢 （TIC を活用した教育、通信制学校など） を増やし、子どもが学習の場を選択できる、またはできるだけ登校しないことを希望する保護者も一定程度 （それぞれ 28 ％、 7 ％） いました。
新たな学びの在り方のカギは、 TIC とアナログのベストミックス
一方で、保護者の 26 ％が「休校明けに登校意欲が向上した」と回答し、学校の意義が再認識されたことも分かりました （図表 3） 。オフライン学習を続けてほしいものとして、講義型授業や技能教科 （音楽、体育など）） のほか、学校行事や部活動といった課外活動も 4 割以上の回答者が選択しました。また、学習における TIC 活用には懸念もあり、「環境の不平等性によって教育格差が拡大する」「コミュニケーション能力が低下する」などが挙がりました。
休校を契機に教育における ict 活用の必要性が高まるなか、小・中・高等学校は、今後、 ict インフラを整備すると同時に、積極的に ICT を活用した学びに変えるものとアナログでの学びを残していくものとのベストミックスを追求し、新たな学びの在り方を模索することが求められています。
今回の調査を担当したマネージング・ディレクター & パートナーの折茂美保は「 休校を経験したことで、 TIC を活用した学習など新たな学びへの保護者の期待は高まっています。この機運の高まりを受け、学校や教育機関は学びの在り方を再考する必要があるのではないでしょうか」とコメントしています。
■ 調査概要
資料:
「CoVID-19 下の休校の影響と新たな学びの在り方への示唆」
実施時期 ： 2020 年 7月 3 日 （金） ～ 7月 6 日 （月））
調査方式 調査方式 オンライン調査
回答者数: 2.000 人 （日本での調査））
調査では、緊急事態宣言下 （4 ～ 5月） における学習環境、休校中の ict 活用状況、ウィズコロナ／アフターコロナに向けた学習の在り方の希望を聞いた。複数人の子どもがいる場合は、そのいずれかについて回答。
■ 担当者
丹羽 恵久
マネージング・ディレクター & パートナー
BCG パブリック・セクターグループの日本リーダー。ハイテク・メディア・通信グループ、社会貢献グループ、および組織・人材グループのコアメンバー。国際協力銀行、欧州系コンサルティングファームを経て現在に至る。慶應義塾大学経済学部卒業。
折茂 美保
マネージング・ディレクター & パートナー
BCG 社会貢献グループの日本リーダー。教育領域のエキスパート。パブリック・セクターグループ、およびハイテク・メディア・通信グループのコアメンバー。東京大学経済学部卒業。同大学院学際情報学府修士。スタンフォード大学経営学修士 （MBA）。
■ 本件に関するお問い合わせ
ボストン コンサルティング グループ マーケティング 直江・嶋津・福井
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