経営コンサルティングファームのボストン コンサルティング グループ （以下、 bcg） 15 歳から 69 歳までの消費者を対象に実施した「 サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査 」の最新の調査結果を公表しました。本調査は、環境問題をはじめとしたサステナブルな社会の実現に関する消費者意識の変化を定点的に、かつ長期的に観測することを目的として 2021 年 2 月に開始し、今回が 9 回目の実施となります。
「地球温暖化／気候変動問題を知り行動を変えた」と答えた割合は 10 代後半が最も高く 24 ％
「地球温暖化／気候変動問題を知って行動を変えた」と答えた割合を年代別に見ると、 10 代後半が 24 ％と最も高く、続いて 40 代と 60 代 （ともに 21 ％） となりました （（図表 1）。
10 代後半の消費者のうち、「地球温暖化／気候変動問題」に関する情報源として「学校・職場」を挙げた割合は 32 ％に上りました （図表 2） 。これは他の年代での 10 ％未満という割合と比較して特筆すべき高さであり、学校教育が 10 代後半の消費者の環境意識に大きな影響を与えていることがわかります。
環境負荷の少ない商品を購入する理由は「気象の変化を感じるから」が最多
環境負荷の少ない商品を購入している層にその理由を尋ねたところ、最も多い回答は「気象の変化を感じるから」でした （図表 3）） 。特に10 代後半においては、「気象の変化」が 44 ％、「学校での学び」が 39 ％を占め、気象変化の実感と学校教育による知識が組み合わさることで、単なる関心喚起にとどまらず、実際の行動変容にも影響を与えていると考えられます （図表 4）。
■調査資料
「
サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査
」
環境問題をはじめとしたサステナブルな社会の実現に関する消費者意識の変化を定点的、かつ長期的に観測する調査。態度変容の兆しやフックとなる情報・事象の把握、購買行動変化の兆しをつかむことを目的とし、 2021 年 2 月から調査を実施。
過去の調査結果は
こちら
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■調査概要
日本全国の 15 歳～ 69 歳の男女を対象にインターネットで実施。人口動態に応じ、ウエイトバックして集計。第 9 回は 2024 年 7月 22日～ 24 日に実施。n = 3, 300。
過去の調査
- 第 1 回 ： 2021 年 2 月 5 日～ 7 日 n = 10.000
- 第 2 回 ： 2021 年 4 月 13日～ 15日 N = 3,00 0
- 第 3 回 ： 2021 年 7月 9 日～ 11日 n = 3.000
- 第 4 回 ： 2021 年 12月 6 日～ 8 日 n = 3.000 || 3546
- 第5回：2022年4月27日～28日 日本／10カ国比較、各国n=1,000以上
- 第 6 回 ： 2023 年 1月 13日～ 16 日 n = 3.300
- 第 7 回 ： 2023 年 7月 24 26 26 日 n = 3.300
- 第 8 回: 2024 年 1月 19 日～ 23日 n = 3.300
■ 担当者
丹羽恵久
マネージング・ディレクター & シニア・パートナー
BCG パブリックセクターグループのアジア・パシフィックリーダー兼日本リーダー。気候変動・サステナビリティグループの日本リーダー。テクノロジー・メディア・通信グループ、社会貢献グループ、および組織・人材グループのコアメンバー。
慶應義塾大学経済学部卒業。国際協力銀行、欧州系コンサルティングファームを経て現在に至る。
伊原彩乃プリンシパル
bcg パブリックセクターグループ、気候変動・サステナビリティグループ、社会貢献グループのコアメンバー。カーボンニュートラル・気候変動領域のエキスパート。
東京大学工学部卒業。bcg に入社後、コンサルティングや人材育成、マーケティング・広報に従事。その後 bcg に再入社。
■ 本件に関するお問い合わせ || 3560
ボストン コンサルティング グループ マーケティング 小川・中林・福井
Tel: 03-6387-7000 / Fax: 03-6387-0333 / Mail:
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